日本脳炎について
～夏は蚊にご注意～
１ 日本脳炎に関する状況について
最近、陕西省、山西省等の農村部を中心とした地区において、日本脳炎（中国名：乙型脳炎）が流行しているとの情報があります。北京市でも本年に入ってから、２例発生しています。
本年７月、日本脳炎は、全国で約２３００例発生し、そのうち７８例が死亡しています。例年、７月から９月にかけて感染が見られますが、今年は、昨年比で３０％程度増加しています。
２ 日本脳炎について
日本脳炎は、蚊の一種であるコガタアカイエカを媒介して、豚を宿主としている日本脳炎ウイルスがヒトの中枢神経に感染することにより、一部の者が発症します。（中国では夏から秋にかけて流行する地域があります。）ウイルスに感染した場合でも、多くの者は発症しないままの感染（不顕性感染）で終わります。中国では一般的に、衛生状況が良くなく豚や蚊が多い地方（西部を除く）で発生しています。
日本脳炎は約７日～２０日の潜伏期間を経て、突然の発熱、頭痛が起こり、時に食欲不振、嘔吐・吐気、腹痛、下痢等の症状を呈します。感染が進行すると高熱を発し、数日間持続します。また、筋硬直や髄膜刺激症状、脳症状（意識障害、ケイレン、異常運動等）が現れたり、後遺症が残ることもあります。上記の症状がみられる場合には、感染症専門医師（地方の場合は、省、市、県レベルで設置されている「疾病予防控制中心（日本における保健所に相当）」に相談されることが肝要です。
３ 予防方法
日本脳炎に対する特効薬はありません。北京をはじめとする中国の都市部では感染する可能性は低いと思われますが、次の点にご留意下さい。
・蚊の駆除を心がけ、蚊に刺されないように気をつける
・蚊の発生するような水たまり、汚水を遠ざける
・お子様をはじめ予防接種を受けるようする（シーズンは７月から９月ですので、６月までに接種してください）
なお、蚊が媒介する感染症として、日本脳炎の他にデング熱、マラリアもあります。
狂犬病
～咬まれたら、症状が無くても直ちに医療機関へ～
１．中国における狂犬病の状況
先般、北京在住の日本人が青空市場で子犬を購入しましたが、その子犬が狂犬病で死亡しました。幸い、その飼い主には感染しませんでしたが、「２００５年の中国における伝染病の発症者、死亡者数」によると、死亡者の１位は結核、２位は狂犬病、３位はエイズで、このうち狂犬病による死亡者は約２，５００人で、伝染病による死亡者の２０％を占めています。雲南省等では、住民の死亡をきっかけに、犬の強制処分や強制ワクチン接種が講じられています。
２．北京市における状況
２００６年に入り、狂犬病は５例発生しています。また、北京では、２４時間対応の狂犬病指定病院が４５カ所あります（中日友好病院も指定）。犬等に咬まれて病院に来る患者も増加しており、６月には１．５万人が受診し、治療を受けました。
３．狂犬病について
（１）感染源
狂犬病は、日本では撲滅された感染症ですが、オーストラリアを除く世界の大陸で感染者がでています。狂「犬」病という名称ですが、犬に限らず、猫やイタチ等他の哺乳動物からも感染することがあります。狂犬病に感染した犬等の動物から咬まれることで、その傷口からウイルスが体内に侵入します。
（２）症状
ヒトの場合、潜伏期間は９日～数年（通常２０～６０日）で、発病率は３２～６４％（咬まれた傷口の大きさや体内に入ったウイルスの量等で変わってきます）で、発病した場合は１００％死亡します。症状は発熱、頭痛、嘔吐等に始まり、筋肉の緊張、けいれん、幻覚があらわれます。犬の遠吠えのようなうなり声をあげ、よだれを大量に流し、昏睡、呼吸麻痺が起き、死に至ります。
（３）予防方法
日本では狂犬病が撲滅されているため、その危険性を忘れがちですが、中国では現在も感染者が存在する病気です。中国へ渡航、滞在される方は次の点にご留意下さい。
（イ）野生動物等にむやみに手を出さない。
（ロ）具合の悪そうな動物には近づかない。
（ハ）青空市場等での犬や猫等の購入は避ける。他の感染症のリスクがあるので、鳥やネズミ等の動物の購入も避ける。
（ニ）予防接種（暴露前接種）
渡航、滞在先で動物を対象に活動する場合や付近に病院がない地域に滞在する場合、事前に狂犬病ワクチンを接種することをおすすめします。ワクチンは初回接種後、３０日目、６～１２ヶ月後の計３回接種します。予防接種は日本国内の病院及び各検疫所等で受けられます。
４．万一犬等に咬まれた場合の対策
狂犬病にかかっているおそれのある動物に咬まれてしまった場合、まず水洗いをして（傷口を口で吸い出したりしない）、できる限り早く病院で傷口を治療し、ワクチン接種をします。発病前であれば、ワクチンの接種は効果があると考えられていますので、接種しましょう。北京では、在留邦人の方の利用が多い病院であれば、概ねワクチンの接種が可能です。地方では、省、市、県レベルで設置されている「疾病予防控制中心（日本における保健所に相当する機関）」で概ね接種できます。
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